ABOUT US 会社情報

GREETING代表メッセージ

新栄設備工業は、おかげさまで創業し40年以上が経ちました。

当社がここまで続けてこれたのは、お客様の「声」を大事に技術の幅を広げた事ではないかと思います。
当初私共はボイラー販売等、機械販売取り付けをする会社でしたが、
ボイラー販売を通してお客様からの

「機械が壊れると内地からメンテナンスくるのにお金も、時間もかかる」

との「声」に私たちがサポートして行けるのでは無いかと考え、機械販売や修理だけでなくその機械に付随する別の機械のメンテンスもできるように技術をつけてきました。

そんなことを続けていくうちに今では製造機械販売だけでなく、あらゆる場面に対応できる企業へと成長できました。
社員も一人一人が、お客様の「声」を大事に「出来ない」を「出来る」にするため、日々技術の幅を広げておりますので今後ともご期待ください。

代表取締役社長
田野 秀雄

ABOUT US会社概要

会社名 新栄設備工業株式会社
代表者 代表取締役 田野秀雄
住所 〒903-0103 沖縄県中頭郡西原町小那覇1408-1
TEL/FAX TEL:098-946-9504 FAX:098-946-9513
創立 新栄設備工業㈱ 創立 昭和53年1月11日
有限会社せんえい 創立 平成2年7月5日
資本金 新栄設備工業㈱ 資本金 1,000万
有限会社せんえい 資本金 700万
事業内容

①業務用機械の販売/メンテナンス

  • 蒸気/温水ボイラー
  • 浄水器/軟水器
  • その他
  • 食品製造機械
  • 空調機器
  • 冷温水装置
  • ガス/厨房機器

②各種製作

  • オリジナル機械製作
  • 既存機械の改良
  • その他

③燃料販売

  • 重油
  • 灯油
  • LPガス

④各種配管及び据付工事一式

⑤クリーニング業

許可番号 特定液化石油ガス設備工事事業者届出番号第631020号
液化石油ガス販売事業者登録番号第47A0759-01号
保安機関事業者認定番号第47A0122RA04号
主要取引銀行 沖縄銀行、琉球銀行

HISTORY会社沿革

昭和50年 田野治雄が個人事業として田野設備創業
昭和53年 新栄設備工業(株)設立、法人化し代表取締役に就任
同年 一般クリーニング機械、業務用ボイラー、食品製造機械等の販売開始
昭和54年 石油事業部を設立し西原町に石油備蓄基地建設
昭和55年 ガス事業部設立し一般、業務用プロパンガス販売
平成2年 新栄設備工業(株)の100%子会社として西原町工業専用地域に(有)せんえいを設立してクリーニング、リネンサプライを開始
令和2年 現在に至る

アクセスマップ

住  所
〒903-0103 沖縄県中頭郡西原町小那覇1408-1

新栄設備工業株式会社

098-946-9504

メールフォーム

〒903-0103 沖縄県中頭郡西原町小那覇1408-1
FAX 098-946-9513

CONTACT FORM メールフォーム

(必須)は必須項目です。※お問い合わせフォームの必須項目をご記入の上、送信をお願いいたします。

個人情報保護方針・プライバシーポリシー

新栄設備工業株式会社(以下「当社」)は、以下のとおり個人情報保護方針を定め、個人情報保護の仕組みを構築し、 全従業員に個人情報保護の重要性の認識と取組みを徹底させることにより、個人情報の保護を推進致します。

個人情報の管理

当社は、お客さまの個人情報を正確かつ最新の状態に保ち、個人情報への不正アクセス・紛失・破損・改ざん・漏洩などを防止するため、セキュリティシステムの維持・管理体制の整備・社員教育の徹底等の必要な措置を講じ、安全対策を実施し個人情報の厳重な管理を行ないます。

個人情報の利用目的

お客さまからお預かりした個人情報は、当社からの連絡や業務の案内、ご質問に対する回答として、電子メールや資料の送付に利用いたします。

個人情報の第三者への開示・提供の禁止

当社は、お客さまよりお預かりした個人情報を適切に管理し、次のいずれかに該当する場合を除き、個人情報を第三者に開示いたしません。

  • ・お客さまの同意がある場合
  • ・お客さまが希望されるサービスを行なうために当社が業務を委託する業者に対して開示する場合
  • ・法令に基づき開示することが必要である場合
個人情報の安全対策

当社は、個人情報の正確性及び安全性確保のために、セキュリティに万全の対策を講じています。

ご本人の照会

お客さまがご本人の個人情報の照会・修正・削除などをご希望される場合には、ご本人であることを確認の上、対応させていただきます。

法令、規範の遵守と見直し

当社は、保有する個人情報に関して適用される日本の法令、その他規範を遵守するとともに、本ポリシーの内容を適宜見直し、その改善に努めます。